サステナビリティへの考え方

基本的な考え方

大正製薬グループでは、「健康と美を願う生活者に納得していただける優れた医薬品・健康関連商品、情報及びサービスを、社会から支持される方法で創造・提供することにより、社会へ貢献する」という使命のもと、事業活動を通した社会への貢献を目指しています。

大正製薬は1912年に創業し、2022年で創業110周年を迎えました。
100年以上続く企業に求められる社会的な責任や役割は大きく、その期待に応えていくことで新たな企業価値の創造に繋がると考えています。

製薬企業においては、厳密な品質管理や適正な廃棄物処理など、古くから持続可能な企業活動が求められていたことから、大正製薬は他社に先駆けた様々な活動を試みて、真摯に持続可能な社会へ貢献してきました。また、物を大事にする考えや、地球環境への取り組み、人材への投資や育成、社会との共存共栄への考えや取り組みは経営理念に明記され、企業文化として現在まで根付いています。

これまでに行ってきた様々な活動に加え、SDGs等で掲げられている現代の社会課題を、本業の事業活動を通じ大正製薬グループ全体で取り組むことで、企業と社会、それぞれの持続可能性を高めていきます。

ESGの取り組み

大正製薬グループでは、社会の持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を実現するため、サステナビリティへの取り組みを行っています。「環境-Environment」「社会-Social」「ガバナンス-Governance」それぞれの分野において課題を抽出し、検討及び方針の策定を行っています。その上で、関係部署が具体的な課題解決に向け、取り組みを推進することで、ステークホルダーから求められる社会的責任を果たします。

SDGsの取り組み

SDGsは、2015年国連サミットで採択された、世界が直面する貧困や環境、社会正義などの問題を解決するための目標であり、2030年までに達成すべき17の目標と169のターゲットで構成されています。

製薬企業である私たちが目指しているのは、生活者の方々の健康でより豊かな暮らしの実現です。
生活者の健康を考え、企業として従業員とともに成長し様々な課題を解決していく中で、SDGsの、3「すべての人に健康と福祉を」、8「働きがいも経済成長も」、9「産業と技術革新の基盤をつくろう」、12「つくる責任 つかう責任」 は、大正製薬グループの使命と高い親和性があり、事業活動を通じてSDGsへの貢献を目指しています。

SDGsのロゴ、アイコン

事業活動を通した取り組み

大正製薬グループの事業領域は、セルフメディケーション事業・医薬事業であり、医療用医薬品をはじめOTC医薬品、健康食品、化粧品など、健康をテーマとする多くの製品を扱っていることから、事業領域ごとに様々な社会課題の解決に向けた取り組みを行っています。

一例として、日焼け止めに入っている特定の成分が海洋生物やサンゴ礁に悪影響を及ぼしているという研究結果の報告を受け、その成分である紫外線吸収剤「オキシベンゾン」や「オクチノキサート」を使うことなく、SPF50+、PA++++という高い効果を実現した「コパトーン プロテクションUVプラス ミルク」を発売しました。

また、近年の大地震や風水害などの災害発生時の水不足や栄養の偏り、アレルギー対応食の不足など、備蓄食料における課題に対し、特殊な技術を採用することで5年間の長期保存を実現した「リポビタンゼリー 長期保存用」を発売しました。本品は、2022年4月に、一般社団法人防災安全協会が主催し、災害時に健康面や安全面などで安心して食べることができる災害食に贈られる、"災害食大賞2022"「健康・アレルギー対応部門」で優秀賞を受賞しました。

    製造時5年6ヵ月の賞味期限を有します。

事業活動を通した取り組み

ステークホルダーエンゲージメント

大正製薬グループでは、事業活動において持続的な成長を続け、様々なステークホルダーから期待されている以下の責務を果たすことが重要であると考えています。

生活者 「健康」をテーマとしたあらゆる分野で、生活者の健康でより豊かな暮らしの実現を図る
得意先・取引先 公正で合理的な関係を築き、これを維持する
従業員 個人の人権や人格を尊重し、雇用の確保を図る
地域社会 企業市民として積極的に参画し、環境保全にも努め、共存共栄を図る
株主・投資家 的確な情報を公正、適時に開示する

ステークホルダーが当社グループへどのような期待・要請がされているのかを把握するため、また当社がどのような取り組みを行っているかをステークホルダーにご理解いただくためには対話によるコミュニケーションが重要であると認識し、様々な方法によるコミュニケーションの強化に努めています。

人権の尊重

当社は、個人の人権と人格を尊重し、個人の尊厳を傷つける不当な行為(ハラスメント)や差別につながる行為を排除することを「グローバルコンプライアンス・ガイドライン」に記載し、従業員への徹底を図っています。

性別・国籍・人種・宗教・年齢・思想・身体上のハンディキャップなどに基づく差別の排除はもちろんのこと、差別の意図がなくても相手に不快感を与える行為を避けるよう徹底しています。また、強制労働や児童労働などの奴隷的な扱いを排除するよう努めています。